国内の自動車メーカー9社とトランスミッションメーカー2社は５月15日、自動車用動力伝達技術研究組合（TRAMI）を４月２日に設立したと発表した。同組合は、いすゞ、スズキ、SUBARU、ダイハツ、トヨタ、日産、本田、マツダ、三菱の自動車メーカーと、アイシン・エィ・ダブリュ、ジヤトコのトランスミッションメーカーの計11社により構成される。

　同組合では、駆動効率向上技術やさらに進む電動化への対応等、動力伝達技術の諸課題について、科学的現象の解明、モデル化、知の蓄積と共有を目的としたデータベース化等を行い、その成果を各企業において製品開発に反映させ、より高性能な技術の市場投入を図る。

　また、駆動分野のすそ野の広がりや産学の連携による駆動分野技術開発力の底上げ、将来を担う人材育成にもつなげていくとしている。

　TRAMI理事長の前田敏明氏は「高効率な駆動・電動による動力伝達技術において合同で研究を加速していく組織を発足した。この組合での研究を通じて国際競争力を向上させるとともに、エンジニア間の連携や次世代を担う人材育成の活性化にも取り組んでいく」と意気込みを述べた。

週刊Ｃａｒ＆レジャーについてはこちら→http://www.car-l.co.jp/