トヨタは６月２日、ＫＤＤＩと共同で〝つながるクルマ〟に必要な車載通信機（データ・コミュニケーション・モジュール、以下ＤＣＭ）とクラウド間の通信において、従来のローミングサービス等に依存しない、グローバル通信プラットフォームの構築を推進すると発表した。

　トヨタはクルマの「つながる化」を推進するため、現在は国・地域で仕様が異なるＤＣＭを、２０１９年までにグローバルで共通化し、２０２０年までに日本・米国市場で販売されるほぼ全ての乗用車に搭載し、その他の主要市場においても順次搭載を進めていく。

　今回構築するグローバル通信プラットフォームは、グローバル共通ＤＣＭを搭載した車両の位置情報から、国・地域ごとに選定した通信事業者への自動的な接続・切替と、通信状態の監視を統合的に行なうもの。これにより、コネクティッドカーに必要な、高品質かつ安定した通信をグローバルで維持することができる。
　通信の接続・切替は、ローミングに依存せず、ＤＣＭに内蔵されたＳＩＭの設定情報を、通信による書き換えによって行なうことで、選定した通信事業者へ直接接続が可能となり、ユーザーはより低価格かつ高品質の通信を確実に利用することができる。

　このプラットフォームはトヨタとＫＤＤＩが共同で企画、設計し、開発と運用はＫＤＤＩが行なう。また、各国における通信回線は、ＫＤＤＩが有する６００社以上の海外通信事業者との関係をいかし、トヨタとＫＤＤＩが共同で選定、調達し、この通信プラットフォームに組み入れていく。
　なお、今回構築するプラットフォームは、要請があれば他の事業者も利用可能とし、普及を拡大していく予定。

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